ヨガ・ピラティススタジオを開業するには？

ヨガ・ピラティススタジオを開業するには、場所や資金などの準備が必要です。法人と個人事業では準備すべきことが異なるため、ここでは個人事業でヨガ・ピラティススタジオを開業する際に必要な準備や資金、届け出などについてまとめました。

ヨガ・ピラティススタジオ
開業までの流れ

開業場所を決める

自宅で開業

ヨガ・ピラティスは、マットを敷けるスペースで行えます。大きな音も出ないため、自宅でも開業可能です。マンションの場合は営業許可が必要なので注意してください。

スタジオ開業は、テナント契約に最も大きな費用がかかります。自宅開業であればテナント費用が必要ないため、初期費用を抑えられます。

ただし、自宅開業はデメリットが多いです。集客のためには、住所と自分の写真をインターネット上に掲載しなければいけません。トラブルに巻き込まれる可能性は否定できません。また、一度にレッスンできる人数も少なくなるでしょう。パーソナルレッスンの場合は、料金設定を高額にする必要があります。お客様が利用する場所の高級感を意識した内装が必要です。自宅に行くことに抵抗感のあるお客様も少なくありません。集客の難易度が高い開業スタイルです。また、家族の理解がなければ様々なところに無理が生じてしまいます。

自宅スタジオは利益率が高いのもメリットです。人脈があり紹介だけで十分経営が成り立つオーナーは、自宅開業で成功しています。自宅敷地内に小屋を増設して教室にする方法もあります。建築費用はかかりますが、その後の家賃がかかりません。利用者の自宅を訪問する抵抗感が薄れ、家族に負担もかからないため、条件が許すのであれば良い選択肢です。

早く始めたい、コストを抑えて始めたいという場合に自宅開業は選択肢のひとつ。ただし、デメリットをしっかりと考慮して決めてください。

テナントを借りる

最もメジャーなスタジオ開業方法は、テナントを借りて運営する方法です。専用スペースを確保でき、コンセプトを反映して雰囲気を作り込めます。店舗は利用者に安心感を与えられ、集客しやすいのが大きなメリットです。また、まとまった人数でレッスンをできるので、収益化の効率がいい点も見逃せません。マシーンピラティス用の大型マシンも設置可能。近隣を気にする必要もなく、営業に集中できます。

テナントを借りるデメリットは、2つ。ひとつはコスト、もうひとつは時間です。テナントを借りるための初期費用コストと毎月の家賃がかかります。事業において、家賃は大きな負担です。立地の良いテナントほど、賃料は高額になるため、準備すべき開業資金が大きくなります。テナントを借りる際は、軌道に乗せるまで賃料の支払いに耐えられるよう綿密に計算してください。また、テナント契約手続きや内装工事などで、オープンまで時間がかかります。

コストや時間はかかりますが、事業計画を立て、利益を上げる目標がある場合は、テナントがいいでしょう。

毎回スタジオを借りる

レンタルスタジオを利用する方法もあります。特定の場所ではなく、レッスンの度に借りられるスタジオを借りて運営する方法です。ヨガマットを生徒に持参してもらえば、場所を固定しなくても運営できます。初期費用を抑えつつ、複数人のレッスンにも対応できるのがメリットです。自宅開業と比べて、防犯上のリスクもあまりありません。

ただし、毎回レッスン場所が異なるというのは、特殊な運営です。自分自身の魅力をアピールする以外に集客方法がありません。どこで開催されるか分からないレッスンには申し込みづらいため、「このインストラクターに直接指導してもらいたい」と思ってもらう必要があります。SNSが得意な人に向いている方法です。また、レッスンの予約が入ってからスタジオの予約を取る場合は、スタジオの予約が取れないとレッスンが開催できません。スタジオの予約を取ってから募集する場合は、参加者がいないとレンタル費用が赤字になります。

曜日や時間を固定してレンタル契約できるスタジオなら、レンタルスペースでの開催の中でも比較的安定して運営できるでしょう。オーナー同士でスペースをシェアして運営しているケースもあります。

オンラインで配信

コロナ禍で流行り出したスタイルがオンラインでの開催です。オンラインなら、配信場所は自宅で十分。配信機材とシステムだけ用意すれば、すぐに開催できます。

生徒の生活エリアが関係なく、手軽に開業できるため、メリットが多いように感じるかもしれません。しかし、商圏がないビジネスは、集客に苦労します。オンライン配信をしている全国のインストラクター全員がライバルになるからです。その中で、目立たなければ選ばれません。インターネット広告にコストをかけられる大型サービスが、有利になります。

オンラインでは直接指導できないため、満足度が低く、レッスン単価が低い上に継続率も低いです。自宅開業以上に集客・リピート獲得の難易度が高く、運営は簡単ではありません。webマーケティングの知識と投資可能な広告費が差をつけます。

オンライン配信は、サブとして取り入れると活動の幅を広げてくれるツールです。本格的に開業する前に、副業で取り組んでみたい場合も使いやすいでしょう。

開業資金を調達する

開業スタイルが決まったら、それに合わせた資金を準備します。まずは、調達すべき目標金額を定めてください。必要な資金に含めるコストには、「物件の賃貸契約費用」「内装工事費用」「備品購入費」といったイニシャルコストと、「賃貸料（家賃）」「広告費」「水道光熱費」「人件費」といったランニングコストがあります。

イニシャルコストだけを気にするのではなく、ランニングコストにも気をつけてください。開業するときは、「オープン後すぐに人気スタジオになる」というイメージを持ちますが、経営が安定するまでには時間がかかります。一年分の運転資金を用意しておくのが一般的。見込み客が確保できている場合でも、3ヶ月分は用意してください。ランニングコストが枯渇すると、経営は立ち行かなくなってしまいます。

開業スタイル別に開業資金の目安をみていきましょう。

開業資金の目安

自宅で開業の場合

自宅開業の場合は、物件の契約費用や家賃を0円にもできます。実際は、内装を整える費用が必要です。鏡も用意しましょう。部屋に防音工事をする場合は費用が大きくなります。また、大掛かりな増改築をする場合もイニシャルコストが膨らみます。自宅開業の場合は、大型のマシンの設置や大掛かりな広告は難しいので、レッスンスペースの準備が開業資金のほとんどを占めます。0円～150万円くらいが自宅開業の資金目安です。

テナントを借りる場合

テナントの立地によって賃料や契約費用が異なります。駅に近い物件ほど高く、交通の便が悪くなるほど安くなるため、バランスを考慮しなければいけません。テナントを借りるなら、収益を上げていくのが目標のはず。収益アップに集客は欠かせません。物件の契約費用と内装工事費用の他に、広告費を考慮しておきましょう。開業資金は300万円～600万円ほどが目安です。

スタジオを借りる場合

スタジオを借りる場合は、特に用意するものがありません。音響機器や鏡もスタジオにあります。マットは生徒に持参してもらえば、アルコールスプレー程度の用意でレッスンは開催できます。必要な費用は、ホームページとスタジオのレンタル費用です。レンタルスタジオでの運営の場合、都度変更が生じるため、大掛かりなホームページは作れません。無料で自作できるホームページ制作サービスを利用すれば、数万円程度の資金で開業できます。

オンライン配信の場合

オンライン配信の場合は、撮影機材が必要です。ビデオカメラとマイクを用意して10万円～20万円が目安になります。配信環境も必要ですが、静かな環境が用意できるなら自宅でも問題ありません。通信環境は整備する必要があります。オンライン配信で一番かかるコストは広告費です。広告を機能させるためのサイトも作成しなければいけません。副業で手軽に始めるのであれば機材と通信環境を整える費用だけでできますが、ビジネスとして確立させるためには、300万円以上用意したいです。

資金調達方法

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者を対象にした補助金です。ヨガ・ピラティススタジオの場合は、従業員数5名以下が要件。個人事業も対象です。事業の販路拡大に効果的な取り組みに対して補助金が受け取れます。通常枠と特別枠があり、通常枠の場合の補助率はかかった経費の3分の2、上限は50万円です。開業の場合は特別枠として、過去3年以内に「特定創業支援等事業の支援」を受け、開業した小規模事業者を対象として創業枠、2023年10月にスタートするインボイス制度においてインボイス発行事業者登録をした事業者を対象とするインボイス枠があります。特別枠は、最大200万円（インボイスは100万円）です。補助金は、審査があります。必ずもらえるわけではない点に注意してください。

地域創造的起業補助金

2018年に募集された補助金です。地方における雇用拡大やニーズの創造を目的に実施されました。2018年以降募集がないため、今後も復活する見込みは少ないですが、情報にはアンテナを張っておくといいでしょう。地域によっては自治体が独自で支援事業をしていることもあるので、調べてみてください。

政策金融公庫

融資を受けたい場合に検討したいのが政策金融公庫です。創業者を対象とした融資制度には「新規開業資金」があります。「女性や若者、シニアの創業」「廃業歴があり創業に再チャレンジする」「中小会計を適用した創業」は特に有利な条件で融資してもらえます。返済期間は、設備資金（イニシャルコスト）が20年以内、運転資金（ランニングコスト）が7年以内で、どちらも据置期間2年以内です。適正な事業計画の策定が条件。創業計画書を提出した上で審査を受けることになります。

開業届を提出

提出先

開業届の提出先は、自宅住所地を管轄する税務署です。事業所と自宅の管轄が異なる場合、事業所を納税地にすることもできます。その場合は、事業所を管轄する税務署に提出可能です。開業届は提出しなくても罰則はありません。ただし、給付金や補助金の条件に届出要件があることも多いので、提出しておきましょう。

書き方

開業届は国税庁のホームページに書き方が記載されています。悩むポイントは、屋号や職業欄です。屋号は店舗名ですが未記入でも問題ありません。屋号を記入した場合、税務署から届く郵便物に屋号が記載されます。職業欄は「ピラティスインストラクター」が分かりやすいでしょう。正式な決まりはないので、他の名称でも問題ありません。事業の概要には、「ピラティスインストラクターとして運動の指導を行う」といったことを書いておきましょう。個人事業なので、そこまで厳密なルールはありません。「誰がどんな事業をいつから始めるのか」が分かるように記入してください。

まとめ

ヨガ・ピラティスの開業では、資金の準備がポイントです。必要な資金は、教室の運営スタイルによって異なります。最も初期費用がかからないのはレンタルスタジオでの運営ですが、経営は安定しません。自宅開業は防犯上のリスクや家族への負担が大きなデメリットですが、お客様の動線を独立できれば初期費用が安く開業できます。最も費用がかかるのは店舗を借りる方法です。家賃がかかりますが、大きく儲かる可能性があります。自分に合った開業方法を選び、計画に沿って資金の準備をしましょう。