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健康志向の高まりやコロナ禍影響もあり市場が拡大しているパーソナルジム。この記事では、パーソナルジムの開業を考えている方のためにメリットや開業資金の目安、資金の集め方などについて解説します。
パーソナルジムを開業するにあたって必要な資格は特にありません。ですから、パーソナルジムは飲食店など他の業種と比較しても開業するハードルが低いと言えます。
しかし、パーソナルジムを素人が開業するのは簡単ではありません。パーソナルジムを成功させるためには競合他社との差別化を図り、顧客を獲得する必要があります。その際、具体的な指導経験があることは大きな宣伝文句となります。
また、パーソナルジムを選ぶときに有資格者のトレーナーがいる、いないでは安心感も違うでしょう。パーソナルジムの開業に資格は不要ですが、スムーズな顧客獲得や効果的な宣伝を行うために資格取得を目指すことは大切です。
主な資格がこちらです。
パーソナルジムは、マンツーマン指導をメインとしているため、大きなスペースや設備は必要ありません。ワンルーム、レンタルスペースなどで開業しているパーソナルジムも多くあります。
大規模な機材を導入しなくても、いくつかの設備を組み合わせることでトレーニングを行うことも可能であるため、初期投資は少ないのが魅力です。
自分1人でトレーニングや事務処理を行うことも可能ですから、人件費も抑えることが出来ます。事務作業については予約システムを導入することにより手間や負担を減らすこともできますので、ぜひ検討したいですね。
パーソナルジムは比較的低い資金で開業できることを紹介しましたが、具体的にはどのくらいの金額になるのでしょうか。ここでは、項目別に資金目安について解説します。
パーソナルジムを開業する場所を取得するためにかかるのが、物件取得費です。パーソナルジムを開業するにあたり、最初にかかる費用でもあります。
物件取得費の目安は、平均で家賃6ヶ月分と考えておきましょう。もちろん、取得する物件の立地条件などによって変動します。
物件取得費を抑えるのであれば、居抜き物件、紹介物件がおすすめです。ただし、一から建築する物件と異なり建物そのものがパーソナルジムに向いているか、立地は適しているかといった点に注意しなければいけません。
トレーニングマシンは重量があるものもあります。そのようなマシンを設置する場合は、床荷重について確認が欠かせません。立地も、顧客獲得を大きく左右することになるため重視したいポイントです。
パーソナルジム開業にかかるの内装費としては、以下のものが挙げられます。
壁や床のクロスなどは200万円以上かかってきますし、電機や空調、給排水設備工事費でも100万円程度がかかってきいます。
しかし、居抜き物件など既存の物件であればこれらの費用は削減することが可能です。その場合は、内装費用(受付や看板、更衣室など)として20~50万円程度を目安としておくと良いでしょう。
パーソナルジムを開業するにあたり、設備を整える必要があります。トレーニングマシンは高額なものも多くありますが、個人経営のパーソナルジムであれば大掛かりな設備ではなく、最低限の機材をそろえるだけでも良いでしょう。
これらを揃えて、100万円程度が目安となってきます。ただし、どのようなトレーニング機材を用意するかによって大きく金額が変わってきますので、自分がどのようなトレーニングを行うのかを明確化した上で選定することが大切です。
また、体組成計を用意することで利用者の体重、体脂肪などを視覚化することもできます。トレーニングをすることによる効果が見られれば、利用者のモチベーションアップが見込めます。口コミによる集客にも繋がるでしょう。
体の部位別の数値が見られれば、どの部位のトレーニングを行えば良いのかを知ることができるため、細かい数値が見られるものを用意すると良いでしょう。
自分の貯金など自己資金を利用するのは、借金をすることなくパーソナルジムが開業できるためリスクの低い方法です。開業資金として数百万円もの費用が必要となることもあるため、自己資金は相応の金額が必要になります。
また、開業後に経営がうまく行かず、早々に破綻するリスクもあります。自己資金だけで開業できれば借金返済に関する問題は生じません。全額を自己資金でカバーするのではなく、一部資金に自己資金を充てることによりリスク対策をすることが望ましいでしょう。
パーソナルジムを開業するにあたりフランチャイズ契約をするという選択肢もあります。フランチャイズ契約をすると、フランチャイズを運営する本部が開業資金調達をサポートしてくれます。
また、フランチャイズ契約をすれば商標、商号の使用権利が得られるため、知名度のある状態で開業できるのもメリットです。集客や経営のノウハウについてのアドバイスも得られるため、始めて開業する人でも安心でしょう。
ただし、フランチャイズ契約をすると加盟料や毎月のロイヤリティの支払いが発生します。どのくらいの費用がかかるのかをチェックし、費用対効果などを算出しながら決めるようにしたいですね。
銀行や信用金庫などの金融機関から融資を受ける、借入をするのは、資金調達のもっとも一般的な方法でしょう。開業者向けの創業融資を利用することが多く、毎月の返済義務が生じます。審査に通れば調達できる金額が確実に確保できるメリットがあり、想定外の支出が増えたとしても十分な資金調達が見込めるためおすすめです。
また、日本政策金融公庫が行っている創業融資を利用することもできます。審査機関が早く、自己資金の10倍まで申請できなどのメリットがあるのでぜひチェックしておきましょう。
創業融資を植えるためには、創業計画書、事業計画書の作成が必要となります。詳細については公式サイトを確認し、必要な書類や手続きの流れを把握することが大切です。
パーソナルジムを開業するにあたり、自治体の補助金を活用する方法もあります。補助金は返済不要であるというメリットがあります。
補助金の申請については各自治体から公募についての概要が発表れるので、ホームページなどをこまめに確認しておかなければいけません。主な流れとしては、公募→交付申請→審査→事業報告書提出→入金となります。
自治体により、実施している補助金制度が異なります。いくつかピックアップしてご紹介しましょう。
補助金の金額は決して多くはありませんが、返済義務がないことは大きな魅力です。たし、応募要件や審査ハードルが高い、手続きが手間であるなどのデメリットもあります。
資金調達の方法として、クラウドファンディングを活用している人もいます。クラウドファンディングは出資という形になるため、ローンのように返済する必要はありません。
ただし、クラウドファンディングでの資金調達には出資者に対して「出資したい」と思わせなければいけません。ジムのビジョン、方針を明確にし、ジムの内装や設備、マシンなどについてもはっきり提示する必要があります。
出資額に対するリターンも価格相応で魅力あるものを設定する必要もあります。想定より早く目標額に達することもありますが、一方で必要額が全然集まらないこともあります。クラウドファンディングの他にも資金調達方法を考えておくと安心でしょう。
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