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そろそろトレーナーとして独立したい、ジムの開業を考えたいという方の中には、何から始めれば良いのか分からない方もいるでしょう。 ここでは、ジムを開業する方法や必要となる資金・コスト、そして開業までの流れについて紹介します。ジム開業に興味がある方は参考にしてください。
フィットネスジムを開業すると聞いてまずイメージするのが、自分で開業するという方法です。自分でジムを開業するメリットとしては、自由度が高く好きに決めることが出来る点が挙げられます。
ただし、自分で開業するとジムの知名度がないところからスタートしなければいけません。集客がうまくいかないと経営は厳しいものになるでしょう。 また、自分で開業するとトレーニングの知識だけでなく経営の知識やスキルも求められます。
これらも自分で行うことがありますので、手間や時間もかかります。
ジムの開業には、既存のジムに加盟してフランチャイズオーナーとして開業する方法もあります。
フランチャイズは、フランチャイズ本部からお店の看板やノウハウなどを使う権利を得ることができるため、確立されたビジネスモデルを活用できるメリットがあります。
開業者向けの研修やサポートがあるため、未経験者でも安心して始められます。また、オーナー自身だけでなくスタッフ・トレーナーに対しての研修制度を用意している場合もあるため、スムーズに開業できるでしょう。
また、既存ジムに加盟することで知名度がある状態から始められるのも大きなメリットです。
ジムを経営するにあたり、事務作業や管理業務を本部で行ってくれるケースもあります。煩雑な事務作業が軽減できる、会員情報管理作業を代行してもらうことにより厳格な個人情報管理ができるというセキュリティ面のメリットもあります。
ただし、フランチャイズでの開業は自由がきかないというデメリットもあります。
また、加盟店となるために加盟金や月々のロイヤリティが必要となるため、一定のコストがかかってくることは避けられません。 更に、同じフランチャイズ加盟店の別店舗や本部でトラブルや不祥事が生じた場合、悪評の影響を受けてしまうリスクもあります。
まず発生するのは、開業時に必要な初期費用(イニシャルコスト)です。物件購入費用や設備・機器代金が該当します。
イニシャルコストを左右するのは、開業場所(立地)とジムの規模です。自分で開業する際には、規模が小さい事務の開業なら500万円程度でも実現できるケースもあります。
一方、フランチャイズに加盟する際には別途加盟金が発生します。所属するフランチャイズにより異なります、その金額も250万円~3,000万円と幅広くなっており、本部が提供するサポート内容も異なるため詳しく調べてみると良いでしょう。
ジム開業後、運営時に必要となるのがランニングコストです。
フランチャイズの場合は、固定費の中に毎月支払うロイヤリティが入ってきます。
固定費は大きく下げることはできませんが、変動費はやり方によって削減が可能です。水道光熱費はシャワーの有無や数によっても変わるので注意しましょう。
ランニングコストは、毎月およそ70万円前後が平均と考えてください。開業時には初期費用と合わせて4か月分のランニングコストを用意しておくことが求められます。
ジムを開業するにあたりまず決めなければいけないのは、ジムのコンセプトです。
コンセプトを決めたあとは、それに合うターゲットも考えましょう。
自分の指導経験や接客経験から考えるのも良いでしょう。
コンセプトが固まれば、それに合う物件を探します。設置する機器や機材によっても建物の選び方が変わってくるはずです。
物件を選ぶときには、以下のポイントをチェックします。
集客の見通しを立てるために、宣伝や広告活動について考えましょう。宣伝にはポスティングや雑誌に掲載するオフライン広告と、WEBサイトやSNSを活用するオンライン広告があります。
ターゲット層に合う集客方法を組み合わせて展開するのがおすすめです。
物件選びやターゲット層により、コンセプトを見直すことが求められることもあるでしょう。
また、開業後の集客方法としては、口コミ集客もあります。紹介割引などを活用して口コミによる集客を促すことも検討すると良いでしょう。
物件やコンセプトに合わせた機器をそろえるためにいくらかかるか、コストを算出するなど費用の計画を立てていきます。
初期費用となるイニシャルコストを算出します。
機器や機材はコンセプトに合わせて必要となる種類や数を細かく計算することが大切です。
運営費用である月々のランニングコストは、固定費と変動費から試算しましょう。
売上計画は、物件周辺の人口や競合ジムの有無などから、想定される会員数や会費から売上について概算します。 そして、毎月のランニングコストをまかなえるかどうかを試算していきます。
全ての費用を自己資金でまかなうことができれば理想ですが、実際は銀行からの融資を受けて開業することになるでしょう。融資を受けるために必要となるのが、事業計画書です。
必要となる費用がある程度まとまったら、コンセプトやターゲット、集客の見通しなども併せて事業計画書にまとめましょう。
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